採土は元肥散布と耕起の前に終える

夏作の片付けから秋冬野菜の準備へ移る時期は、土壌診断を組み込みやすい。茨城県の土壌・作物栄養診断マニュアルは、原則として作物の収穫後、後作の耕起前に採土するとしている。石灰資材、堆肥、元肥などを散布した後では、散布むらの影響を受けやすい。採土日を先に決め、資材搬入や耕起の予定表に「採土完了」の欄を設けたい。

土壌診断は、見た目だけでは分からない養分の蓄積や不足を把握し、施肥を組み立てるための材料である。特に野菜畑では、前作の施肥、追肥、堆肥に由来する養分が残っている場合がある。ただし、分析値だけで生育不良の原因を断定するものではない。排水性、作土の深さ、根の状態、前作の生育も記録し、必要に応じて普及指導機関やJAなど地域の相談窓口と検討する。

一枚の畑から5点を同じ深さで採る

露地畑では、ほ場の対角線に沿った5地点から土を採り、よく混ぜて一つの試料にする。表面に肥料粒、敷きわら、作物残渣がある部分は除き、その下の作土を採取する。各地点で採る深さと量をそろえることが、前年や次作との比較を可能にする。畝だけ、入口だけ、生育の良かった場所だけを採ると、ほ場全体を代表しにくい。

水がたまりやすい一角や、極端に生育が悪かった場所を調べたい場合は、通常の5点混合試料へ混ぜない。その場所と標準的な場所を別々に採り、袋も分ける。採取地点を簡単なほ場図やスマートフォンの地図に残せば、次回も同じ条件で追跡できる。施設栽培では畝内の養分分布が不均一になりやすいため、採取位置について提出先の指示を事前に確認する。

袋には施肥履歴まで付けて提出する

混合した土は、分析機関が指定する量、乾燥方法、ふるいの有無に従って提出する。茨城県のマニュアルでは、採取土を混合して速やかに風乾し、土塊を砕いて2ミリメートルのふるいを通す調整法が示されているが、受け付ける試料の状態は機関によって異なる。採取前に、必要量、持込期限、結果が出るまでの日数を確認しておく。

試料袋には、ほ場名、採取日、採取深、次に作る品目・作型を記す。別紙には前作、肥料と土壌改良資材の種類・量、堆肥の施用時期、収量や生育の特徴を残す。同じ分析値でも、作物、土壌、作型によって判断は変わる。履歴を添えることで、分析結果を単なる数値表ではなく、具体的な施肥設計に使える資料にできる。

結果は県の基準と照らし、減らす成分も選ぶ

結果が届いたら、pH、EC、可給態リン酸、交換性カリ・石灰・苦土などを、次作と地域に対応する都道府県の土壌診断基準、施肥基準と照合する。ECは土壌中に溶けているイオン量の指標だが、施設土壌などでは硝酸以外のイオンが影響することもあるため、ECだけから残存窒素量を決め付けない。利用可能なら硝酸態窒素や可給態窒素の分析も含め、地域の指導に沿って判断する。

農研機構は、土壌の可給態窒素が高い場合には減肥による肥料費削減につながり得る一方、地域の窒素施肥指針には栽培実証による精度向上が必要としている。自己判断で全成分を一律に減らすのではなく、どの成分をどれだけ調整するかを分けて考える。今回の分析値、実際の施肥量、収量・品質を一作ごとに同じ台帳へ記録すれば、次年度には自分のほ場に即した比較材料になる。