遮光を「夏の常設設備」にしない

農林水産省が2026年7月に公表した産地事例では、施設ホウレンソウの発芽期から生育初期にかけて、高温による発芽不良や生育停滞などが報告され、遮光・遮熱資材の利用が対策として挙げられている。とくに7月下旬は、播種床の温度と水分が短時間で変わりやすく、播種直後の管理がその後の株揃いを左右しやすい時期だ。

ただし、遮光率が高いほどよい、長く掛けるほど安全という意味ではない。遮光の目的は、生育段階ごとに変わる。播種直後は地温上昇と乾燥の緩和、発芽後は強日射による負担の軽減、収穫前は出荷できる草丈を確保しながら葉色や株重を整えることが中心になる。まず作型ごとに「掛ける条件」と「外す条件」を別々に決めたい。

播種直後は中央だけでなく端と入口側も確認する

農林水産省の農研機構取りまとめ資料は、雨よけ栽培の発芽期について、屋根面への遮光率30〜40％の資材利用と適切なかん水を例示している。青森県の県南地域を対象とした試験では、地上約2メートルで40〜45％の遮光資材を平張りし、播種から播種3週間後まで被覆する方法が示された。数値は資材、地域、ハウス構造が異なればそのまま当てはまらないため、地元の栽培指針を優先する。

確認場所は生育のよい中央部だけにしない。朝とかん水後に、ハウス中央、入口側、側窓付近、畝の端で、表土の乾き方と発芽の揃いを同じ順番で見る。高温乾燥だけでなく、水分過多による酸素不足も発芽不良の要因になり得るため、発芽が遅い場所へ一律に水を追加せず、かん水の届き方、停滞水、排水状態を先に確かめる。

発芽が揃ったら曇天時の掛けっぱなしを避ける

発芽後は、遮光の有無を日付だけで決めない。青森県の資料は、曇天が続くと遮光によって生育が遅れたり、軟弱徒長気味になったりするため、資材を外すよう注意している。天気予報に加え、午前中の葉の立ち方、葉色、節間や葉柄の伸び方を見て、曇天が続く日は開放または遮光時間の短縮を検討する。急な晴天へ切り替わる場合に備え、再展張できる状態は残しておく。

岩手県農業研究センターは、5〜9月播種の雨よけ栽培について、発芽揃い後のミスト噴霧により遮光作業を軽減できる技術を示している。ただし、指定ノズルと湿度条件に応じた制御を用いた試験結果であり、単なる散水の追加ではない。設備、換気、水質、病害リスクを含めて地域の指導機関と導入条件を確認し、既存ハウスで安易に再現しないことが重要だ。

収穫前は日数ではなく草丈を起点にする

農研機構の成果情報では、本州平地の雨よけハウスで栽培する夏作ホウレンソウを対象に、草丈20センチ程度で遮光資材を夕方に除去し、5〜8日後、晴天が2日続いた翌日の午前中に収穫する方法が示されている。遮光除去が早すぎると草丈の伸びが遅れるため、まず出荷最低基準を満たす草丈を確保するという考え方だ。

この数値は、近畿地域で遮光率45〜60％の白色資材をトンネル状に設置した試験条件に基づく。自園では草丈、出荷規格、遮光率、品種、予報を照合し、初回は一部区画で確認する。除去は夕方に行い、翌日からの晴天時は葉焼けに注意するなど、光環境を急変させない運用が必要になる。

次作へ残すのは「遮光した日数」ではなく切替条件

作ごとに、播種日、資材の種類と遮光率、展張・開放時刻、発芽が揃った日、曇天日数、草丈、除去日、収穫日を一枚に記録する。可能ならハウス中央と端の温度や土壌水分も同じ時刻に残す。次作では単純に前年の日数を再現せず、「発芽が何割揃ったら見直したか」「どの草丈で外したか」という判断条件を再利用する。

発芽不揃い、しおれ、葉焼けなどは高温だけで起こるとは限らない。記事だけで原因を診断せず、かん水ムラ、排水、根の状態、病害虫の有無を分けて確認し、判断が難しい場合は地域の普及指導機関やJAへ相談する。防除が必要な場合も、使用前に対象作物・対象病害虫・使用時期・回数など最新の農薬登録ラベルを必ず確認する。